減価償却費
- 定額法
- (cost − salvage)/life
- 200% 定率法
- 2/耐用年数 × 期首帳簿価額
- 級数法
- (取得原価 − 残存価額) × 残存耐用年数/SYD
- SYD
- n(n + 1)/2
- 帳簿価額
- 取得原価 − 減価償却累計額
財務会計：直前対策パック
公式集、全トピックの解法の要点、4 問の演習問題。完全な解答は巻末にあります。
1公式と解法
2演習問題
1.財務会計ふつう
利益を上げている会社でも現金が尽きることがあるのはなぜですか？
- A現金は会計に記録されないため
- B利益は常に現金と等しいため
- C利益には掛け売りや非資金項目が含まれる一方、現金は売掛金や棚卸資産に滞留しうるため
- D利益の出ている会社は税金を払わないため
2.財務会計むずかしい
税法上、会社が会計上用いるよりも速く機械を減価償却できます。IAS第12号のもとで何が生じますか？
- A繰延税金負債
- B支払済みの当期税金の還付
- C税金への影響はまったくない
- D繰延税金資産
3.減価償却費ふつう
ある機械は取得原価 €24 000、耐用年数 4 年、残存価額 €0 です。200% 定率法（定額法への切り替えなし）を使って、2 年目の減価償却費 D を求めなさい。
取得原価 = €24 000耐用年数 = 4残存価額 = €0年度 = 2
D = €
4.減価償却費むずかしい
あるコンピュータシステムは取得原価 €30 000、耐用年数 4 年、残存価額 €6 000 です。級数法を使って、2 年目の減価償却費 D を求めなさい。
取得原価 = €30 000耐用年数 = 4残存価額 = €6 000年度 = 2
D = €
3溶液
1.財務会計
答え: C · 利益には掛け売りや非資金項目が含まれる一方、現金は売掛金や棚卸資産に滞留しうるため
これが答えになる理由
利益は発生主義で測定されます。成長によって現金が棚卸資産や売掛金に拘束されるため、利益が出ていてもキャッシュ・フローがマイナスになりえます。
答え
C · 利益には掛け売りや非資金項目が含まれる一方、現金は売掛金や棚卸資産に滞留しうるため
2.財務会計
答え: A · 繰延税金負債
これが答えになる理由
税務基準額が帳簿価額より速く減少するため、将来加算一時差異が生じます。将来の追加の税金は、今の時点で繰延税金負債として認識されます。
答え
A · 繰延税金負債
3.減価償却費
答え: D = 6000 €
減価償却は、資産の取得原価を耐用年数にわたって配分します。定額法：毎年 (取得原価 − 残存価額)/耐用年数。200% 定率法：毎年、期首帳簿価額に 2/耐用年数 を掛けるので、償却額は年々減少します（残存価額は差し引きませんが、帳簿価額がそれを下回ることはありません）。級数法：(取得原価 − 残存価額) × 残存耐用年数/(1 + 2 + … + n)。
償却率
2/4 = 0.5
1 年ずつ
年度 1: 0.5·24 000.00 = €12 000.00
年度 2: 0.5·12 000.00 = €6 000.00
答え
D = €6 000.00
4.減価償却費
答え: D = 7200 €
減価償却は、資産の取得原価を耐用年数にわたって配分します。定額法：毎年 (取得原価 − 残存価額)/耐用年数。200% 定率法：毎年、期首帳簿価額に 2/耐用年数 を掛けるので、償却額は年々減少します（残存価額は差し引きませんが、帳簿価額がそれを下回ることはありません）。級数法：(取得原価 − 残存価額) × 残存耐用年数/(1 + 2 + … + n)。
2 年目の割合
(4 − 2 + 1)/10 = 3/10
減価償却費
D = 24 000·3/10 = €7 200.00
答え
D = €7 200.00
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