減価償却費
- 定額法
- (cost − salvage)/life
- 200% 定率法
- 2/耐用年数 × 期首帳簿価額
- 級数法
- (取得原価 − 残存価額) × 残存耐用年数/SYD
- SYD
- n(n + 1)/2
- 帳簿価額
- 取得原価 − 減価償却累計額
財務会計：直前対策パック
公式集、全トピックの解法の要点、4 問の演習問題。完全な解答は巻末にあります。
1公式と解法
2演習問題
1.財務会計ふつう
流動資産が€300,000、流動負債が€150,000です。流動比率はいくらですか？
- A0.5
- B1.5
- C4.5
- D2.0
2.財務会計むずかしい
期末後、財務諸表の承認前に、期末時点で代金を支払うべきであった顧客が倒産しました。IAS第10号のもとで、これはどれにあたりますか？
- A会計方針の変更
- B修正を要しない後発事象であり、開示のみ行う
- C修正を要する後発事象であり、売上債権を減額する
- D期末後に起きたので無視する
3.減価償却費ふつう
ある配送用バンは取得原価 €50 000、耐用年数 4 年、残存価額 €7 500 です。200% 定率法（定額法への切り替えなし）を使って、2 年目の減価償却費 D を求めなさい。
取得原価 = €50 000耐用年数 = 4残存価額 = €7 500年度 = 2
D = €
4.減価償却費むずかしい
ある機械は取得原価 €80 000、耐用年数 5 年、残存価額 €12 000 です。級数法を使って、3 年目の減価償却費 D を求めなさい。
取得原価 = €80 000耐用年数 = 5残存価額 = €12 000年度 = 3
D = €
3溶液
1.財務会計
答え: D · 2.0
これが答えになる理由
€300,000 ÷ €150,000 = 2.0で、流動資産は短期の債務を2倍カバーしています。
答え
D · 2.0
2.財務会計
答え: C · 修正を要する後発事象であり、売上債権を減額する
これが答えになる理由
顧客の支払不能は期末時点で存在していたので、財務諸表を修正します。期末後の火災は新たな状況なので、修正を要しない後発事象です。
答え
C · 修正を要する後発事象であり、売上債権を減額する
3.減価償却費
答え: D = 12500 €
減価償却は、資産の取得原価を耐用年数にわたって配分します。定額法：毎年 (取得原価 − 残存価額)/耐用年数。200% 定率法：毎年、期首帳簿価額に 2/耐用年数 を掛けるので、償却額は年々減少します（残存価額は差し引きませんが、帳簿価額がそれを下回ることはありません）。級数法：(取得原価 − 残存価額) × 残存耐用年数/(1 + 2 + … + n)。
償却率
2/4 = 0.5
1 年ずつ
年度 1: 0.5·50 000.00 = €25 000.00
年度 2: 0.5·25 000.00 = €12 500.00
答え
D = €12 500.00
4.減価償却費
答え: D = 13600 €
減価償却は、資産の取得原価を耐用年数にわたって配分します。定額法：毎年 (取得原価 − 残存価額)/耐用年数。200% 定率法：毎年、期首帳簿価額に 2/耐用年数 を掛けるので、償却額は年々減少します（残存価額は差し引きませんが、帳簿価額がそれを下回ることはありません）。級数法：(取得原価 − 残存価額) × 残存耐用年数/(1 + 2 + … + n)。
3 年目の割合
(5 − 3 + 1)/15 = 3/15
減価償却費
D = 68 000·3/15 = €13 600.00
答え
D = €13 600.00
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