減価償却費
- 定額法
- (cost − salvage)/life
- 200% 定率法
- 2/耐用年数 × 期首帳簿価額
- 級数法
- (取得原価 − 残存価額) × 残存耐用年数/SYD
- SYD
- n(n + 1)/2
- 帳簿価額
- 取得原価 − 減価償却累計額
財務会計：直前対策パック
公式集、全トピックの解法の要点、4 問の演習問題。完全な解答は巻末にあります。
1公式と解法
2演習問題
1.財務会計ふつう
保守主義（慎重性）の原則によれば、会計担当者は：
- A資産を売却価格で評価すべきである
- B起こりうる損失を無視すべきである
- C投資家を引きつけるため、常に可能な限り高い利益を計上すべきである
- D不確実な状況で資産や収益を過大に表示すべきではない
2.財務会計むずかしい
当期の期末棚卸高が誤って€10,000過大に計上されています。訂正されない場合、利益への影響はどれですか？
- A両年度の利益が過大になる
- B当期の利益は€10,000過大、翌期の利益は€10,000過小になる
- C当期の利益だけが過小になる
- D利益には影響せず、貸借対照表だけが変わる
3.減価償却費ふつう
あるコンピュータシステムは取得原価 €12 000、耐用年数 10 年、残存価額 €2 500 です。200% 定率法（定額法への切り替えなし）を使って、6 年目の減価償却費 D を求めなさい。
取得原価 = €12 000耐用年数 = 10残存価額 = €2 500年度 = 6
D = €
4.減価償却費むずかしい
あるコンピュータシステムは取得原価 €120 000、耐用年数 10 年、残存価額 €18 000 です。級数法を使って、7 年目の減価償却費 D を求めなさい。
取得原価 = €120 000耐用年数 = 10残存価額 = €18 000年度 = 7
D = €
3溶液
1.財務会計
答え: D · 不確実な状況で資産や収益を過大に表示すべきではない
これが答えになる理由
慎重性とは、資産や収益を過大に、負債や費用を過小に表示しないよう注意を払うことです。
答え
D · 不確実な状況で資産や収益を過大に表示すべきではない
2.財務会計
答え: B · 当期の利益は€10,000過大、翌期の利益は€10,000過小になる
これが答えになる理由
期末棚卸高が大きいと売上原価が減り、当期の利益が増えます。翌期は期首棚卸高が大きすぎるため、売上原価が増え、同額だけ利益が減ります。
答え
B · 当期の利益は€10,000過大、翌期の利益は€10,000過小になる
3.減価償却費
答え: D = 786.4 €
減価償却は、資産の取得原価を耐用年数にわたって配分します。定額法：毎年 (取得原価 − 残存価額)/耐用年数。200% 定率法：毎年、期首帳簿価額に 2/耐用年数 を掛けるので、償却額は年々減少します（残存価額は差し引きませんが、帳簿価額がそれを下回ることはありません）。級数法：(取得原価 − 残存価額) × 残存耐用年数/(1 + 2 + … + n)。
償却率
2/10 = 0.2
1 年ずつ
年度 1: 0.2·12 000.00 = €2 400.00
年度 2: 0.2·9 600.00 = €1 920.00
年度 3: 0.2·7 680.00 = €1 536.00
年度 4: 0.2·6 144.00 = €1 228.80
年度 5: 0.2·4 915.20 = €983.04
年度 6: 0.2·3 932.16 = €786.43
答え
D = €786.43
4.減価償却費
答え: D = 7418 €
減価償却は、資産の取得原価を耐用年数にわたって配分します。定額法：毎年 (取得原価 − 残存価額)/耐用年数。200% 定率法：毎年、期首帳簿価額に 2/耐用年数 を掛けるので、償却額は年々減少します（残存価額は差し引きませんが、帳簿価額がそれを下回ることはありません）。級数法：(取得原価 − 残存価額) × 残存耐用年数/(1 + 2 + … + n)。
7 年目の割合
(10 − 7 + 1)/55 = 4/55
減価償却費
D = 102 000·4/55 = €7 418.18
答え
D = €7 418.18
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