減価償却費
- 定額法
- (cost − salvage)/life
- 200% 定率法
- 2/耐用年数 × 期首帳簿価額
- 級数法
- (取得原価 − 残存価額) × 残存耐用年数/SYD
- SYD
- n(n + 1)/2
- 帳簿価額
- 取得原価 − 減価償却累計額
財務会計：直前対策パック
公式集、全トピックの解法の要点、4 問の演習問題。完全な解答は巻末にあります。
1公式と解法
2演習問題
1.財務会計ふつう
IAS第16号のもとで、新しい機械の取得原価に含めるべき費用はどれですか？
- A2年後に行った修繕費
- B稼働させるために必要な据付費
- Cその年の一般的な事務所の間接費
- D稼働開始後に生じる従業員研修費
2.財務会計むずかしい
期末後、財務諸表の承認前に、期末時点で代金を支払うべきであった顧客が倒産しました。IAS第10号のもとで、これはどれにあたりますか？
- A期末後に起きたので無視する
- B修正を要しない後発事象であり、開示のみ行う
- C会計方針の変更
- D修正を要する後発事象であり、売上債権を減額する
3.減価償却費ふつう
あるコンピュータシステムは取得原価 €120 000、耐用年数 8 年、残存価額 €0 です。200% 定率法（定額法への切り替えなし）を使って、6 年目の減価償却費 D を求めなさい。
取得原価 = €120 000耐用年数 = 8残存価額 = €0年度 = 6
D = €
4.減価償却費むずかしい
ある機械は取得原価 €30 000、耐用年数 4 年、残存価額 €4 500 です。級数法を使って、2 年目の減価償却費 D を求めなさい。
取得原価 = €30 000耐用年数 = 4残存価額 = €4 500年度 = 2
D = €
3溶液
1.財務会計
答え: B · 稼働させるために必要な据付費
これが答えになる理由
購入価格に、配送費や据付費などの直接起因する費用を加えたものが資産計上されます。研修費、その後の修繕費、一般的な間接費は費用処理されます。
答え
B · 稼働させるために必要な据付費
2.財務会計
答え: D · 修正を要する後発事象であり、売上債権を減額する
これが答えになる理由
顧客の支払不能は期末時点で存在していたので、財務諸表を修正します。期末後の火災は新たな状況なので、修正を要しない後発事象です。
答え
D · 修正を要する後発事象であり、売上債権を減額する
3.減価償却費
答え: D = 7119 €
減価償却は、資産の取得原価を耐用年数にわたって配分します。定額法：毎年 (取得原価 − 残存価額)/耐用年数。200% 定率法：毎年、期首帳簿価額に 2/耐用年数 を掛けるので、償却額は年々減少します（残存価額は差し引きませんが、帳簿価額がそれを下回ることはありません）。級数法：(取得原価 − 残存価額) × 残存耐用年数/(1 + 2 + … + n)。
償却率
2/8 = 0.25
1 年ずつ
年度 1: 0.25·120 000.00 = €30 000.00
年度 2: 0.25·90 000.00 = €22 500.00
年度 3: 0.25·67 500.00 = €16 875.00
年度 4: 0.25·50 625.00 = €12 656.25
年度 5: 0.25·37 968.75 = €9 492.19
年度 6: 0.25·28 476.56 = €7 119.14
答え
D = €7 119.14
4.減価償却費
答え: D = 7650 €
減価償却は、資産の取得原価を耐用年数にわたって配分します。定額法：毎年 (取得原価 − 残存価額)/耐用年数。200% 定率法：毎年、期首帳簿価額に 2/耐用年数 を掛けるので、償却額は年々減少します（残存価額は差し引きませんが、帳簿価額がそれを下回ることはありません）。級数法：(取得原価 − 残存価額) × 残存耐用年数/(1 + 2 + … + n)。
2 年目の割合
(4 − 2 + 1)/10 = 3/10
減価償却費
D = 25 500·3/10 = €7 650.00
答え
D = €7 650.00
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