減価償却費
- 定額法
- (cost − salvage)/life
- 200% 定率法
- 2/耐用年数 × 期首帳簿価額
- 級数法
- (取得原価 − 残存価額) × 残存耐用年数/SYD
- SYD
- n(n + 1)/2
- 帳簿価額
- 取得原価 − 減価償却累計額
財務会計：直前対策パック
公式集、全トピックの解法の要点、4 問の演習問題。完全な解答は巻末にあります。
1公式と解法
2演習問題
1.財務会計ふつう
売上債権が€50,000、年間の掛売上高が€365,000です。売上債権回転日数は何日ですか？
- A73日
- B7.3日
- C36.5日
- D50日
2.財務会計むずかしい
期末後、財務諸表の承認前に、期末時点で代金を支払うべきであった顧客が倒産しました。IAS第10号のもとで、これはどれにあたりますか？
- A修正を要しない後発事象であり、開示のみ行う
- B会計方針の変更
- C修正を要する後発事象であり、売上債権を減額する
- D期末後に起きたので無視する
3.減価償却費ふつう
あるコンピュータシステムは取得原価 €120 000、耐用年数 10 年、残存価額 €24 000 です。200% 定率法（定額法への切り替えなし）を使って、8 年目の減価償却費 D を求めなさい。
取得原価 = €120 000耐用年数 = 10残存価額 = €24 000年度 = 8
D = €
4.減価償却費むずかしい
ある生産ラインは取得原価 €45 000、耐用年数 6 年、残存価額 €2 500 です。級数法を使って、4 年目の減価償却費 D を求めなさい。
取得原価 = €45 000耐用年数 = 6残存価額 = €2 500年度 = 4
D = €
3溶液
1.財務会計
答え: D · 50日
これが答えになる理由
€50,000 ÷ €365,000 × 365 = 50日。これは顧客が支払うまでの平均日数です。
答え
D · 50日
2.財務会計
答え: C · 修正を要する後発事象であり、売上債権を減額する
これが答えになる理由
顧客の支払不能は期末時点で存在していたので、財務諸表を修正します。期末後の火災は新たな状況なので、修正を要しない後発事象です。
答え
C · 修正を要する後発事象であり、売上債権を減額する
3.減価償却費
答え: D = 1166 €
減価償却は、資産の取得原価を耐用年数にわたって配分します。定額法：毎年 (取得原価 − 残存価額)/耐用年数。200% 定率法：毎年、期首帳簿価額に 2/耐用年数 を掛けるので、償却額は年々減少します（残存価額は差し引きませんが、帳簿価額がそれを下回ることはありません）。級数法：(取得原価 − 残存価額) × 残存耐用年数/(1 + 2 + … + n)。
償却率
2/10 = 0.2
1 年ずつ
年度 1: 0.2·120 000.00 = €24 000.00
年度 2: 0.2·96 000.00 = €19 200.00
年度 3: 0.2·76 800.00 = €15 360.00
年度 4: 0.2·61 440.00 = €12 288.00
年度 5: 0.2·49 152.00 = €9 830.40
年度 6: 0.2·39 321.60 = €7 864.32
年度 7: 0.2·31 457.28 = €6 291.46
年度 8: 0.2·25 165.82 = €1 165.82
答え
D = €1 165.82
4.減価償却費
答え: D = 6071 €
減価償却は、資産の取得原価を耐用年数にわたって配分します。定額法：毎年 (取得原価 − 残存価額)/耐用年数。200% 定率法：毎年、期首帳簿価額に 2/耐用年数 を掛けるので、償却額は年々減少します（残存価額は差し引きませんが、帳簿価額がそれを下回ることはありません）。級数法：(取得原価 − 残存価額) × 残存耐用年数/(1 + 2 + … + n)。
4 年目の割合
(6 − 4 + 1)/21 = 3/21
減価償却費
D = 42 500·3/21 = €6 071.43
答え
D = €6 071.43
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