減価償却費
- 定額法
- (cost − salvage)/life
- 200% 定率法
- 2/耐用年数 × 期首帳簿価額
- 級数法
- (取得原価 − 残存価額) × 残存耐用年数/SYD
- SYD
- n(n + 1)/2
- 帳簿価額
- 取得原価 − 減価償却累計額
財務会計：直前対策パック
公式集、全トピックの解法の要点、4 問の演習問題。完全な解答は巻末にあります。
1公式と解法
2演習問題
1.財務会計ふつう
10月1日にある会社が今後12か月分の賃借料€12,000を支払いました。決算日は12月31日です。当期の賃借料費用はいくらですか？
- A€9,000
- B€3,000
- C€12,000
- D€1,000
2.財務会計むずかしい
ある企業は新製品の市場調査に€50,000を支出し、その製品を発売するかどうかを決めなければなりません。この€50,000は意思決定においてどのように扱うべきですか？
- A発売費用に加える
- B埋没原価なので無視する
- C製品の見込販売期間にわたって配分する
- D見込売上高から差し引く
3.減価償却費ふつう
ある生産ラインは取得原価 €60 000、耐用年数 8 年、残存価額 €0 です。200% 定率法（定額法への切り替えなし）を使って、5 年目の減価償却費 D を求めなさい。
取得原価 = €60 000耐用年数 = 8残存価額 = €0年度 = 5
D = €
4.減価償却費むずかしい
あるコンピュータシステムは取得原価 €20 000、耐用年数 8 年、残存価額 €4 000 です。級数法を使って、3 年目の減価償却費 D を求めなさい。
取得原価 = €20 000耐用年数 = 8残存価額 = €4 000年度 = 3
D = €
3溶液
1.財務会計
答え: B · €3,000
これが答えになる理由
10月から12月までの3か月：3/12 × €12,000 = €3,000。残りの€9,000は期末に前払費用（資産）となります。
答え
B · €3,000
2.財務会計
答え: B · 埋没原価なので無視する
これが答えになる理由
調査費はどちらを選んでも支出済みなので、無関係です。発売による将来の増分キャッシュ・フローだけを比較すべきです。
答え
B · 埋没原価なので無視する
3.減価償却費
答え: D = 4746 €
減価償却は、資産の取得原価を耐用年数にわたって配分します。定額法：毎年 (取得原価 − 残存価額)/耐用年数。200% 定率法：毎年、期首帳簿価額に 2/耐用年数 を掛けるので、償却額は年々減少します（残存価額は差し引きませんが、帳簿価額がそれを下回ることはありません）。級数法：(取得原価 − 残存価額) × 残存耐用年数/(1 + 2 + … + n)。
償却率
2/8 = 0.25
1 年ずつ
年度 1: 0.25·60 000.00 = €15 000.00
年度 2: 0.25·45 000.00 = €11 250.00
年度 3: 0.25·33 750.00 = €8 437.50
年度 4: 0.25·25 312.50 = €6 328.13
年度 5: 0.25·18 984.38 = €4 746.09
答え
D = €4 746.09
4.減価償却費
答え: D = 2667 €
減価償却は、資産の取得原価を耐用年数にわたって配分します。定額法：毎年 (取得原価 − 残存価額)/耐用年数。200% 定率法：毎年、期首帳簿価額に 2/耐用年数 を掛けるので、償却額は年々減少します（残存価額は差し引きませんが、帳簿価額がそれを下回ることはありません）。級数法：(取得原価 − 残存価額) × 残存耐用年数/(1 + 2 + … + n)。
3 年目の割合
(8 − 3 + 1)/36 = 6/36
減価償却費
D = 16 000·6/36 = €2 666.67
答え
D = €2 666.67
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