減価償却費
- 定額法
- (cost − salvage)/life
- 200% 定率法
- 2/耐用年数 × 期首帳簿価額
- 級数法
- (取得原価 − 残存価額) × 残存耐用年数/SYD
- SYD
- n(n + 1)/2
- 帳簿価額
- 取得原価 − 減価償却累計額
財務会計：直前対策パック
公式集、全トピックの解法の要点、4 問の演習問題。完全な解答は巻末にあります。
1公式と解法
2演習問題
1.財務会計ふつう
最も古い商品が先に売れると仮定する棚卸資産の評価方法はどれですか？
- A先入先出法（FIFO）
- B個別法
- C加重平均法
- D後入先出法（LIFO）
2.財務会計むずかしい
資産の帳簿価額が次のどれを上回るとき、その資産は減損しますか？
- A回収可能価額（処分コスト控除後の公正価値と使用価値のいずれか高い方）
- B減価償却費
- C当初の購入価格
- D残存価額のみ
3.減価償却費ふつう
ある生産ラインは取得原価 €50 000、耐用年数 6 年、残存価額 €2 500 です。200% 定率法（定額法への切り替えなし）を使って、4 年目の減価償却費 D を求めなさい。
取得原価 = €50 000耐用年数 = 6残存価額 = €2 500年度 = 4
D = €
4.減価償却費むずかしい
ある配送用バンは取得原価 €12 000、耐用年数 4 年、残存価額 €2 500 です。級数法を使って、2 年目の減価償却費 D を求めなさい。
取得原価 = €12 000耐用年数 = 4残存価額 = €2 500年度 = 2
D = €
3溶液
1.財務会計
答え: A · 先入先出法（FIFO）
これが答えになる理由
先入先出法では売上原価に最も古い原価を用い、期末棚卸資産は最近の原価を反映します。IFRS では後入先出法は認められていません。
答え
A · 先入先出法（FIFO）
2.財務会計
答え: A · 回収可能価額（処分コスト控除後の公正価値と使用価値のいずれか高い方）
これが答えになる理由
帳簿価額が回収可能価額を上回る場合、その差額を減損損失として計上します。
答え
A · 回収可能価額（処分コスト控除後の公正価値と使用価値のいずれか高い方）
3.減価償却費
答え: D = 4938 €
減価償却は、資産の取得原価を耐用年数にわたって配分します。定額法：毎年 (取得原価 − 残存価額)/耐用年数。200% 定率法：毎年、期首帳簿価額に 2/耐用年数 を掛けるので、償却額は年々減少します（残存価額は差し引きませんが、帳簿価額がそれを下回ることはありません）。級数法：(取得原価 − 残存価額) × 残存耐用年数/(1 + 2 + … + n)。
償却率
2/6 = 0.3333
1 年ずつ
年度 1: 0.3333·50 000.00 = €16 666.67
年度 2: 0.3333·33 333.33 = €11 111.11
年度 3: 0.3333·22 222.22 = €7 407.41
年度 4: 0.3333·14 814.81 = €4 938.27
答え
D = €4 938.27
4.減価償却費
答え: D = 2850 €
減価償却は、資産の取得原価を耐用年数にわたって配分します。定額法：毎年 (取得原価 − 残存価額)/耐用年数。200% 定率法：毎年、期首帳簿価額に 2/耐用年数 を掛けるので、償却額は年々減少します（残存価額は差し引きませんが、帳簿価額がそれを下回ることはありません）。級数法：(取得原価 − 残存価額) × 残存耐用年数/(1 + 2 + … + n)。
2 年目の割合
(4 − 2 + 1)/10 = 3/10
減価償却費
D = 9 500·3/10 = €2 850.00
答え
D = €2 850.00
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