減価償却費
- 定額法
- (cost − salvage)/life
- 200% 定率法
- 2/耐用年数 × 期首帳簿価額
- 級数法
- (取得原価 − 残存価額) × 残存耐用年数/SYD
- SYD
- n(n + 1)/2
- 帳簿価額
- 取得原価 − 減価償却累計額
財務会計：直前対策パック
公式集、全トピックの解法の要点、4 問の演習問題。完全な解答は巻末にあります。
1公式と解法
2演習問題
1.財務会計ふつう
普通株主に帰属する利益が€500,000で、普通株式は1,000,000株です。基本的1株当たり利益はいくらですか？
- A€5.00
- B€2.00
- C€0.50
- D€0.05
2.財務会計むずかしい
期末後、財務諸表の承認前に、期末時点で代金を支払うべきであった顧客が倒産しました。IAS第10号のもとで、これはどれにあたりますか？
- A修正を要しない後発事象であり、開示のみ行う
- B修正を要する後発事象であり、売上債権を減額する
- C期末後に起きたので無視する
- D会計方針の変更
3.減価償却費ふつう
ある配送用バンは取得原価 €50 000、耐用年数 10 年、残存価額 €10 000 です。200% 定率法（定額法への切り替えなし）を使って、2 年目の減価償却費 D を求めなさい。
取得原価 = €50 000耐用年数 = 10残存価額 = €10 000年度 = 2
D = €
4.減価償却費むずかしい
ある配送用バンは取得原価 €100 000、耐用年数 8 年、残存価額 €20 000 です。級数法を使って、5 年目の減価償却費 D を求めなさい。
取得原価 = €100 000耐用年数 = 8残存価額 = €20 000年度 = 5
D = €
3溶液
1.財務会計
答え: C · €0.50
これが答えになる理由
基本的EPS = €500,000 ÷ 1,000,000 = 1株あたり€0.50。株価をEPSで割るとP/E比率（株価収益率）が求まります。
答え
C · €0.50
2.財務会計
答え: B · 修正を要する後発事象であり、売上債権を減額する
これが答えになる理由
顧客の支払不能は期末時点で存在していたので、財務諸表を修正します。期末後の火災は新たな状況なので、修正を要しない後発事象です。
答え
B · 修正を要する後発事象であり、売上債権を減額する
3.減価償却費
答え: D = 8000 €
減価償却は、資産の取得原価を耐用年数にわたって配分します。定額法：毎年 (取得原価 − 残存価額)/耐用年数。200% 定率法：毎年、期首帳簿価額に 2/耐用年数 を掛けるので、償却額は年々減少します（残存価額は差し引きませんが、帳簿価額がそれを下回ることはありません）。級数法：(取得原価 − 残存価額) × 残存耐用年数/(1 + 2 + … + n)。
償却率
2/10 = 0.2
1 年ずつ
年度 1: 0.2·50 000.00 = €10 000.00
年度 2: 0.2·40 000.00 = €8 000.00
答え
D = €8 000.00
4.減価償却費
答え: D = 8889 €
減価償却は、資産の取得原価を耐用年数にわたって配分します。定額法：毎年 (取得原価 − 残存価額)/耐用年数。200% 定率法：毎年、期首帳簿価額に 2/耐用年数 を掛けるので、償却額は年々減少します（残存価額は差し引きませんが、帳簿価額がそれを下回ることはありません）。級数法：(取得原価 − 残存価額) × 残存耐用年数/(1 + 2 + … + n)。
5 年目の割合
(8 − 5 + 1)/36 = 4/36
減価償却費
D = 80 000·4/36 = €8 888.89
答え
D = €8 888.89
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