減価償却費
- 定額法
- (cost − salvage)/life
- 200% 定率法
- 2/耐用年数 × 期首帳簿価額
- 級数法
- (取得原価 − 残存価額) × 残存耐用年数/SYD
- SYD
- n(n + 1)/2
- 帳簿価額
- 取得原価 − 減価償却累計額
財務会計：直前対策パック
公式集、全トピックの解法の要点、4 問の演習問題。完全な解答は巻末にあります。
1公式と解法
2演習問題
1.財務会計ふつう
固定費が€20,000、販売価格が1単位€50、変動費が1単位€30です。損益分岐点はいくつですか？
- A400単位
- B667単位
- C1,000単位
- D2,000単位
2.財務会計むずかしい
期末後、財務諸表の承認前に、期末時点で代金を支払うべきであった顧客が倒産しました。IAS第10号のもとで、これはどれにあたりますか？
- A修正を要しない後発事象であり、開示のみ行う
- B会計方針の変更
- C期末後に起きたので無視する
- D修正を要する後発事象であり、売上債権を減額する
3.減価償却費ふつう
ある生産ラインは取得原価 €45 000、耐用年数 8 年、残存価額 €2 500 です。200% 定率法（定額法への切り替えなし）を使って、5 年目の減価償却費 D を求めなさい。
取得原価 = €45 000耐用年数 = 8残存価額 = €2 500年度 = 5
D = €
4.減価償却費むずかしい
ある生産ラインは取得原価 €20 000、耐用年数 5 年、残存価額 €3 000 です。級数法を使って、2 年目の減価償却費 D を求めなさい。
取得原価 = €20 000耐用年数 = 5残存価額 = €3 000年度 = 2
D = €
3溶液
1.財務会計
答え: C · 1,000単位
これが答えになる理由
1単位あたりの貢献利益 = €50 − €30 = €20。損益分岐点 = €20,000 ÷ €20 = 1,000単位。
答え
C · 1,000単位
2.財務会計
答え: D · 修正を要する後発事象であり、売上債権を減額する
これが答えになる理由
顧客の支払不能は期末時点で存在していたので、財務諸表を修正します。期末後の火災は新たな状況なので、修正を要しない後発事象です。
答え
D · 修正を要する後発事象であり、売上債権を減額する
3.減価償却費
答え: D = 3560 €
減価償却は、資産の取得原価を耐用年数にわたって配分します。定額法：毎年 (取得原価 − 残存価額)/耐用年数。200% 定率法：毎年、期首帳簿価額に 2/耐用年数 を掛けるので、償却額は年々減少します（残存価額は差し引きませんが、帳簿価額がそれを下回ることはありません）。級数法：(取得原価 − 残存価額) × 残存耐用年数/(1 + 2 + … + n)。
償却率
2/8 = 0.25
1 年ずつ
年度 1: 0.25·45 000.00 = €11 250.00
年度 2: 0.25·33 750.00 = €8 437.50
年度 3: 0.25·25 312.50 = €6 328.13
年度 4: 0.25·18 984.38 = €4 746.09
年度 5: 0.25·14 238.28 = €3 559.57
答え
D = €3 559.57
4.減価償却費
答え: D = 4533 €
減価償却は、資産の取得原価を耐用年数にわたって配分します。定額法：毎年 (取得原価 − 残存価額)/耐用年数。200% 定率法：毎年、期首帳簿価額に 2/耐用年数 を掛けるので、償却額は年々減少します（残存価額は差し引きませんが、帳簿価額がそれを下回ることはありません）。級数法：(取得原価 − 残存価額) × 残存耐用年数/(1 + 2 + … + n)。
2 年目の割合
(5 − 2 + 1)/15 = 4/15
減価償却費
D = 17 000·4/15 = €4 533.33
答え
D = €4 533.33
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